経営者や自治体が取り組むべき課題
どんな政策にも様々な課題があります。中でもその頼るべき基準や価値に疑わしいものがあったとしたらどうすればいいのでしょうか。とかく自分たちに必要な知識や情報を持たない経営者や自治体担当部署では、外部の専門家に盲目的に頼ってしまいがちです。
あなたが頼っている専門家らは、本当に頼りがいのがある実践者でしょうか。自分が実践する能力がなければ、ヘルスリテラシーに優れているとはいえません。知識をもっているというだけでは、良き実践者ではないからです。まして、実践してみると、理論や知識が正しいか疑わしいことも多いのが『人間のからだ』についての情報です。
健康、医療の専門家とは？
溢れる健康情報に振り回されてはいけません。我が国はとかく免許制度が行き届いていますが、同時に免許があるからといっても試験が受かったに過ぎません。健康や医療分野、中でも生活習慣病の治癒の方法やくクスリの有効性、食事のあり方、食品の大切さ、栄養学など、自分で病気したり、運動療法を実践したり、調理したりしていくうちに問題点が多いことにも気づくはずです。
それらの知識を持ち併せてこそ、初めてヘルスリテラシーが高いといえるのではないでしょうか。ヘルスリテラシーが高いからといって、必ずしも医師である必要はありません。良き実践者の話を聞いてみましょう。
生活習慣病を克服した良き実践者とは
生活習慣病は、そもそもクスリだけで治りません。よく重症化を防ぐという「フレーズ」を耳にしますが、生活習慣病を治すことを適切にできない医師と製薬メーカーやクスリの仲卸などがいっている話に過ぎません。では、生活習慣病は病院通いをする人が治らず、ヘルスリテラシーの高い人はどうして自分で治せるのでしょうか。
生活習慣病は治せるのか
生活生活習慣病に罹り、克服した人はたいてい薬に頼らず、自力で治癒に至っています。疾病にもよりますが、一番簡単な取り組みはエネルギー消費を増やすことです。
本態性高血圧
高血圧は多くは本態性高血圧症で、他の疾病などによる二次性高血圧を除けば、原因を明示できると考えます。一般には「本態性」とは「原因不明」を指していますが、その一方でウォーキングが推奨されており、しっかり歩く努力を重ねている人は血圧が低下し、結果を出しています。
高コレステロール
高コレステロールは、クスリで見せかけの数字は下がりますが、飲むのを一時止めてみると分かりますが全く下がっていません。痩せるために食事をあらためて、同時に歩き続けるといつの間にか結果はついてきます。むしろ、クスリに頼りすぎると副作用による危険が増します。早めに切り上げる努力をしましょう。
なぜ50代になると脳血管障害になりやすいか
50代は会社の管理職という人も多い世代ですが、病気にも気をつけることが必要な世代です。昨日まであんなに元気だったのに「脳梗塞で倒れた」「心臓発作で急死した」「病院に検査に行ったのに亡くなった」「急に胸もとに激しい痛みを感じて倒れた」など、聞いたことがあるのではないでしょうか。
動脈硬化
いずれも生活習慣と密接な関係があることが想像できます。中高年の体形を見るだけで、日頃の生活ぶりがある程度想像できます。その中で気をつけて見ておきたいのは、殿筋と大腰筋、大腿四頭筋とハムストリングスなどの下肢の筋肉ですが、早い人は40代でもお尻の筋肉が落ちている人は多いものです。
すると心肺機能にも影響が及んでいることが想像できます。さらに筋肉量が多い下肢の影響が血圧などにも深く影響します。高血圧になると動脈硬化も進むといわれますが、運動不足、筋肉不足から血液の質的低下にも影響を及ぼして、やがて脳卒中を発症することになりかねません。
自治体が取り組むべき課題
都道府県レベルでさえ、専門家として医師を健康づくりにも優れていると過大評価しがちですが、あくまで現代医療からのアプローチが得意な分野だといっているに過ぎません。一例ですが、日本医師会の歴代会長は北里柴三郎にはじまり、現代まで十数代を数えていますが、寿命は短い人は６３歳、最も長い人でも８８歳で、大方は７０代ですから然程長命とはいえません。
医師は健康づくりの専門家ではない
その視点から、医師は必ずしも「健康づくり」の専門家と評するには無理があるようです。中には『先制医療』なる言葉も自ら使う人もあるようですが、ヒポクラテスのいう「過大な干渉」ということを忘れてしまっているようです。
日本の医師は栄養学を学ばない
日本の医師を育てる６年間の大学教育では『栄養学』は必須となっていないといいます。アメリカでは、既に臨床においても正しい最新の栄養学が健康づくりに効果的であることが知られ、そのエビデンスに従ってがんも減少傾向をたどっています。
残念ながら、日本ではまだまだがんは増加傾向をたどっており、しっかりとしたエビデンスに基づいた栄養学を患者に伝授してもらいたいものです。上記の点を認識すれば、必ずしも医師を健康づくりの専門家として頼ることはできないはずです。
自治体職員は、自らのメタボ体系や大幅な体の歪みを正すことができない人が多いようですが、これらのことを踏まえた肩書にとらわれすに、正しき知識に基づく良き実践者を選び出し、その経験を住民に伝えることからはじめる必要があると思います。